日常の生活リズムの乱れが高血圧を引き起こす仕組みを、
京都大の教授らのグループがマウスを使った研究で明らかにされました。
体内時計が狂うと、副腎で血圧を上げるホルモンを作る酵素が過剰に・・・
昼夜交代制の職場で働く人は高血圧症が多いが、原因はわかっていませんでした。
教授らは遺伝子組み換え技術で体内時計を働かなくしたマウスを作り、
塩分の多い食事を与え、すると体内に食塩と水をため込むホルモンを作る「Ｈｓｄ３ｂ６」
という酵素の活動が活発になり、血圧上昇ホルモンが過剰に働くようになった。
その結果、食塩を排出できずに高血圧が引き起こされていることがわかったそうです。
東京、京都、福岡の病院を対象にした調査でわかったそうです。
軽微な副作用から命にかかわる深刻な例まで計千件以上あり、重い被害が
４割近かったそうです。
研究グループは２００４年１〜６月、産婦人科と小児科を除く３病院の全診療科で
１５歳以上の３４５９人について調べた結果です。
薬の種類や量を間違えて症状が悪化したような明らかな間違いを始め、
通常の治療の範囲内で、鎮静薬を多量に投与された高齢者の意識レベルが低下したり、
消化管出血、アレルギー反応、下痢、腎機能の低下などが起きたりした例も含め
「薬剤性有害事象」として集計。
調査結果によると、７２６人に１０１０件の有害事象があり、
このうち１４人（１６件）が死亡し、集中治療室での治療や人工呼吸器などが
必要になる「生命にかかわる」被害が４６人（４９件）、消化管出血や発熱、
血圧低下など「重度」の被害が２７２人（３３０件）に見られたようです。
加盟３０カ国中で成人の肥満人口の割合が最も低いのは日本だったそうです。
日本は平均寿命でも加盟国中、最も長い８２・６歳（２００７年）と好成績を示しました。
「図表」は、ことし７月にＯＥＣＤがまとめたヘルスデータなどを基に、
先進国を中心とする加盟国の保健医療状況を分析。
それによると、体重（キロ）を身長（メートル）の２乗で割った体格指数（ＢＭＩ）が
３０を超える「肥満人口」の割合は日本が３・４％と最も少なく、
韓国（３・５％）が続き、米国は日本の１０倍に当たる３４・３％。
ほかに英国（２４・０％）などが高かく、平均は１５・４％でした。
日本は医療機器の普及でも、人口１００万人当たり磁気共鳴画像装置（ＭＲＩ）が
４０・１台、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）が９２・６台と最も高かったようです。
約42万1000人に上ると発表しました。2006年の前回調査時は約36万5000人で、
約5万6000人増えました。
待機者全体に占める在宅者の割合は47.2%で19万8677人。
在宅でない人は52.8%で22万2582人でした。在宅でない人の入院・入所状況では、
「介護老人保健施設」が32.2%で最も多く、以下は「不明・その他」(29.5%)、
「医療機関(介護療養型医療施設を除く)」(24.2%)、「グループホーム」(5.9%)、
「介護療養型医療施設」(4.7%)などと続いたようです。
待機者全体を要介護度別に見ると、要介護3の26.2%が最も多く、次いで要介護4(23.7%)、
要介護5と要介護2(共に18.7%)、要介護1(12.6%)、「不明」(0.2%)と続きました。
また、在宅者で要介護4、5の人は、6万7339人だったようです。
９３万１４００人（０５年調査比６・５％減）となり、１５年ぶりに減少したことが３日、
厚生労働省の患者調査で分かったようです。
調査は３年ごとに実施され、今回は病院や診療所の約１万４千施設を対象に、
０８年１０月の指定した１日について入院、外来患者数の推計をまとめました。
入院患者の総数は１３９万２４００人で、０５年の前回調査から７万４００人減少。
年代別では、増加が続いていた６５歳以上が減少に転じ、前回比で６１００人減りました。
６５歳以上は、１９６０年代から右肩上がりで増え、１９９３年に一度微減となったが、
その後はまた上昇し続けていました。
３５〜６４歳は３５万７６００人（前回比４万８千人減）、
１５〜３４歳は６万９６００人（同１万３３００人減）で、ともに減少傾向は
変わらなかったようです。
近年になってだんだんと増加傾向にあり、次第に国民にも重視されるように
なってきました。
週にビール大瓶７本に相当する量を超える酒を飲む女性が乳がんになるリスクは、
全く飲んだことがない女性の１・７５倍との調査結果を、厚生労働省研究班が２５日、
発表しました。
欧米で報告されていた飲酒と乳がんのリスクの関係を、日本人でも裏付ける結果です。
研究班は、岩手、秋田など９府県の４０〜６９歳の女性約５万人を平均１３年間追跡。
喫煙や閉経年齢など飲酒以外の要因を除き、飲酒量と乳がん発生率の関係を調べました。
毎日ビール大瓶１本を飲んだ場合の１週間のエタノール量（１５０グラム）を目安にし
その結果、１５０グラム超飲む人のリスクは飲んだことがない人の
１・７５倍だったようで、それ以下の量では、差はほとんどなかったそうです。
受診したインフルエンザ患者数は推計約１５０万人で、前週の約１８９万人から大幅に
減少したと発表しました。７月上旬（６日）以降の累計は約１４１４万人で患者の大半は
新型とみられます。
感染研によると、この１週間に全国約５千の定点医療機関から報告された患者数は
１５万３１３１人、１機関当たり３１・８２人で、
前週（１９万８０１人、３９・６３人）より大きく減ったようです。
都道府県別では、青森と徳島を除く４５都道府県で前週より減少。
報告数が最も多いのは福井で１機関当たり６０・６６人。次いで大分（５４・６９人）、
山口（５４・４６人）、宮崎（５２・８３人）、徳島（５１・０３人）、
佐賀（５０・８５人）、長崎（４８・２４人）、青森（４６・６３人）、
愛媛（４５・０７人）、石川（４４・６０人）の順でした。
新しいインフルエンザ治療薬ペラミビル（商品名ラピアクタ）が、早ければ来年１月にも
スピード承認される見通しであることが１８日分かったようです。
厚生労働省は今月２６日に薬事・食品衛生審議会の部会を開いて承認について審議。
問題がなければ、分科会への報告を経て１月にも承認されます。
１０月に申請を受けた厚労省は優先審査の対象として審査を進めてきたようで
インフルエンザの流行シーズン中に国内で使用できる可能性が高まりました。
承認されれば、タミフル、リレンザに続く第３のインフルエンザ治療薬となります。
米国では新型インフルエンザに感染した入院患者で、投与が適切と考えられる場合に限り
緊急使用の許可が出ていますが、正式に承認されれば世界初となるようです。
９７％に上ったことが２６日、厚生労働省のアンケートで明らかになったようです。
医療従事者に限っても「必要」は９５％に上っています。
厚労省が医療事故への対応について国民意識を調べたのは初めてで
医療事故調査の第三者機関をめぐっては、厚労省が昨年、設置を定める法案大綱案を発表。
しかし、悪質事例を警察に通知する項目に医療界が反発、
民主党は院内調査に重点を置く法案を示すなど議論は進展していないようです。
調査は１０月１５日〜１１月８日、ホームページで受け付ける形で実施。
医療従事者３１１人を含む１０代以上の６６４人が回答した結果です。
「航空機事故や鉄道事故と同様に、原因調査のための中立的な第三者機関が必要」と
答えた人は６４１人（９７％）で「不要」の２３人（３％）を大幅に上回ったようです。
近年になってだんだんと増加傾向にあり、次第に国民にも重視されるように
なってきました。
週にビール大瓶７本に相当する量を超える酒を飲む女性が乳がんになるリスクは、
全く飲んだことがない女性の１・７５倍との調査結果を、厚生労働省研究班が２５日、
発表しました。
欧米で報告されていた飲酒と乳がんのリスクの関係を、日本人でも裏付ける結果です。
研究班は、岩手、秋田など９府県の４０〜６９歳の女性約５万人を平均１３年間追跡。
喫煙や閉経年齢など飲酒以外の要因を除き、飲酒量と乳がん発生率の関係を調べました。
毎日ビール大瓶１本を飲んだ場合の１週間のエタノール量（１５０グラム）を目安にし
その結果、１５０グラム超飲む人のリスクは飲んだことがない人の
１・７５倍だったようで、それ以下の量では、差はほとんどなかったそうです。
